この頁では、住まいの防音(遮音など)対策に関してご紹介致します。
住まい造りの防音(遮音など)対策は、本格的な演奏室などの防音対策から部屋間の遮音対策など、その手法は様々です。
このサイトでは、一般的な生活音に関する住まい造りの防音(遮音)対策をご紹介します。
《 目 次 》
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はじめに
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建物構造種類別防音(遮音)性能とハウスメーカー例
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防音(遮音)性能の基本(目安の基準)と注意点
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防音(遮音)性能の一般的な手法
1.はじめに
大変残念な事ですが、住まい造りにおける音(騒音)の防音対策(遮音・吸音など)は、一般的なマンションの集合住宅や戸建住宅おいて、音(騒音)が発生しない住まい造りや、音が聞こえない住まい造りを実現する事は、非常に困難な要求である事を知る必要があります。
また、音(騒音)は建物構造や工法、仕様(建物のどの個所にどのような建材を使用するかなど)により、その伝わり方や感じ方は異なり、更には近隣(両隣・上下階、隣接地建物や周辺の音の環境)や時間帯など周辺環境の影響を大きく受け易いなどの要因から、ある建物で効果がある音(騒音)対策であっても、他の建物にも効果が必ず出るとは言えない難しさがあります。
このサイトでは、高額な費用をかけ特殊な音響環境空間(録音・演奏スタジオ、コンサートホールなど)を造る以外の策として『日常生活音が気にならない程度の防音(騒音)対策』として、その手法等をご紹介致します。
先ず、基本的な知識として、住まい造りで問題となる音(騒音)には、大別すると空気音と固体音の二つの種類が有ります。
空気音は、外部から侵入する騒音の事で、外壁・窓やマンション等で界壁と呼ばれる住戸間の壁(戸境壁)などを通過し伝わってくる音で「空気伝搬音」とも呼ばれます。
固体音は、床や排水管などの建物の一部分が音の発生源となり、その個所自身が振動する事で伝わってくる騒音の事で、固体伝搬音とも呼ばれます。
固体音の代表的な例としては、階上の足音やスプーンを落下する時の「床衝撃音」や水道の「流水音」やトイレからの「排水音」などがあります。
音の伝わり方が非常に複雑で、早く伝わり完全に防ぐ事が難しい音とされています。
殆どの音(騒音)は、この二つの音(騒音)が混在して聞こえてきます。時により騒音で問題視される『ピアノ音』などは固体音と空気音が混在する代表格となります。
この二つの音(騒音)を遮る能力の高さを「遮音性能」と呼び、そのレベルを表す指標として「遮音等級」で表現し、音(騒音)対策指標としています。
空気音の遮音等級は、壁や窓の外側と内側でどれだけ音圧レベルの差があるかを意味する「D値」(Sound Pressure Level DifferenceのD)で表示されます。
固体音の床衝撃音の遮音等級は、JIS規格の2007年10月改正されるまでは「L値」(Floor Impact Sound LevelのL)で(重量床衝撃音は「LH」、軽量床衝撃音は「LL」)で表されていましたが、日本建築学会では新しく2008年4月に策定された「ΔLL」で表すように変更されました。
2018年の現在でも、インターネット内情報の『床衝撃音の遮音等級は、新旧の基準が混在し表現されており、注意して』ご覧下さい。
以下に、新・旧の基準表と置換表を掲載しますので参考になさって下さい。
▼旧基準「L値」/固体音の床衝撃音の遮音等級
▼新基準「ΔLL値」/床材そのものの性能を表すΔL等級へ切替え
新基準は、JIS規格の2007年10月改正後の2008年4月に策定されていす。
新旧基準の比較・置換表が以下の表です。一般的マンション管理組合では、旧基準の『LL-45以上の遮音性能確保』がマンション管理組合規定に記載されている場合が殆どです。
上表の「床衝撃音低減性能の等級」の『新基準ΔLL等級の数値が大きい程、遮音等級の基準が高い』ことになります。逆に旧基準は、L値が小さい程、遮音等級の基準が高く、新旧で逆となります。
『表示尺度と住宅における生活実感との対応の例』建築学会基準を紹介します。”引用:日本建築学会”
此処までが、防音(遮音)等の基礎知識と前提となります。
2.建物構造種類毎の防音(遮音)性能とハウスメーカー例
住まい造りにおいて防音(遮音)対策と住まいの構造種類と工法とは、密接な関係にあり、一般的には建物質量が重い程、防音(遮音)効果が高いと言われています。下記に一般的な住まい造りで選択される建物構造種類、防音性能、ハウスメーカー例をご紹介します。
上記図表中で、住まい造り採用される構造種類として戸建住宅が①~④、マンションの集合住宅では③~⑤の構造種類が採用されています。一般的に表の上層部位置が、防音(遮音)性能が低く、下部になるほど高くなる傾向にあります。
①と②は、ほぼ同等の、防音(遮音)性能、④と⑤もほぼ同等の、防音(遮音)性能です。③はその中間に位置しますが、、防音(遮音)性能的には、決して高くはありません。
防音(遮音)性能を重視される場合は、④か⑤の構造種類で住まい造りを計画される事をお薦めしますが、決して音(騒音)が発生しない訳ではありません。
また、木造住宅だからと『普通の生活で、人が暮らせないような生活騒音を発生する建物』でもありません。
あくまで構造種類別に分類した場合の防音(遮音)性能を表現している比較表ですので、ご参考程度にご覧下さい。
3.防音(遮音)性能の基本(目安の基準)と注意点
防音(遮音)性能の基本は、壁・床の厚さを確保し、その壁・床を質量が重い材料を使用し躯体(建物の構造体)を造る事です。
それでは、鉄筋コンクリート造(以下RC造と記す)を例に、壁・床の厚さの基準をご紹介致します。
1)壁厚基準
RC造マンションの住戸間の界壁(戸境壁)の厚みは、日本建築学会が提唱する遮音性能基準の『界壁の遮音性能の指針・D値(空気音)』では
となっておりますが、これも界壁の壁が厚い方がより良い事となります。建築基準法では3級以上としていますが、これは最低の基準ですので、一般には最低でも15㎝以上が望ましいでしょう。(15㎝以上であれば決して音がしない訳ではありません)
2)床厚基準
:RC造マンションの住戸間の界床の厚みは、日本建築学会が提唱する遮音性能基準では、『界床の遮音性能の指針・L値(固体音:振動音)』では
となっております。尚、建築基準法では、界床厚の基準は規定されていません。
上表のLHは「子供が飛び跳ねるような振動音で重量衝撃音(源)の意味」で、LLは「椅子をひく・スプーンを落下した時の振動音で軽量衝撃音(源)の意味」です。
前述の日本建築学会の『表示尺度と住宅における生活実感との対応の例』を比較し参照すると、適応等級としては、最低でも上表の『一級』以上の性能は欲しいところです。
下記表は、日本建築学会が鉄筋コンクリート造の床スラブの厚さを、住戸間の戸境壁で区切った場合の床面積に対し、遮音等級を推奨するスラブ厚の目安です。目標とする適応等級に対して、計画する住戸の区画面積で最低必要床(スラブ)厚が決まってきます。
※表の見方は、例えば表中最小面積の『スラブ面積12㎡(約8帖弱の広さ)』の場合、遮音等級L-45~50(新基準でΔLL(I)-4~ΔLL(I)-3)を前提に設計するには、基準のスラブ厚は140㎜~200㎜必要とされています。
基本的には、床スラブ厚が厚いほど、遮音性が高いとされます。
例えば、一般的に分譲されるマンションでは、住戸内の奥行か間口の中間位置に梁を設置したとして設計すると、70㎡(35㎡×2区画)規模のマンションでは、床厚が250㎜以上必要となります。
最近の大手マンション開発会社で分譲中の超高層マンションの場合、200㎜から400㎜程のスラブ(床)厚もあります。
【ご注意】
床スラブの工法の中で、建物の軽量化や大きなスパン(柱間の距離が広い空間)を目的に、中空スラブやボイドスラブ(どちらも同じ工法です)が有り、床板(スラブ)厚は厚くなりますが、防音(遮音)対策としては、業界で賛否両論あり、意見が分かれています。
4.防音(遮音)性能の一般的な手法
1)床・天井に関する一般的な手法
a)床材は吸音性が高い「カーペット(絨毯)、畳などの仕上材を選定する。
b)床材にフローリング材を使用する時は、フローリング単体のΔLL(1)-3~4以上の性能品を使用し、商品毎に規定がある場合は、指定の吸音材などを使用する。
c)二重床とする場合は、床下空間が太鼓現象を起こし、直貼床より遮音性能が劣る事が実証されており、使用材種毎に適応した対策を講じる。(端部の縁切りと緩衝材の設置など)
d)天井を貼る際は、天井裏空間が太鼓現象を起こし、音が聞こえやすくなる場合が有り、階上床の固体音が伝わり難い仕様(防振吊木や独立吊木)を採用する。
2)壁に関する一般的な手法
a)間仕切下地ボードなどは、質量が大きい仕様を選択し、壁厚は12.5㎜以上、天井厚は9.5㎜以上のボード類を使用する。状況により二重貼りも併用する。
b)間仕切下地ボードなどは、構造躯体に達する迄貼り、固体音遮音対策として、躯体との接合部には吸音性が有る緩衝材を施す。
c)間仕切壁内部には、適切な吸音材と遮音材を組合せ充填する。
3)その他
a)二重床端部(壁際)の床支持材の干渉方法を各仕様に合わせて実施する。
b)二重床実施の場合は、床先行とするか壁先行とするかは、各躯体の諸条件を考慮し、費用・工期などの総合的な判断の上、工法を選択する。
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※一歩ずつ、少しずつ、確実に、貴方の住まい造り計画が前に進み、理想に近づく事を願っています。